トップメッセージ

  • 写真:代表取締役 社長執行役員 最高経営責任者 黒瀨 直樹

当社グループは、2035年ビジョン「ものづくりの技と化学の力で、社会に価値あるソリューションを提供する」の実現に向け、持続的な成長と企業価値の向上に取り組んでおります。その実現に向けた中間ステップとして、2026年3月期より第14次中期経営計画(以下、第14次中計)をスタートし、変化への適応力を高めながら、成長分野への投資と事業ポートフォリオの強化を進めています。

第14次中計の初年度となる2026年3月期は、中国・アジア市場における日系自動車メーカーの減産やサプライチェーンの混乱など、厳しい事業環境が続きました。しかしながら、販売価格の適正化や徹底したコスト改善に加え、前期に実施した事業構造改革の効果により、売上高1,338億円(前期比8.4%減)、営業利益46億円(同12.2%増)となりました。
また、将来の成長を見据えて、2026年4月1日付で、株式会社レゾナックよりモビリティ事業の一部を譲り受け、技術・人材・顧客基盤の強化を図るなど、2035年ビジョンの実現に向けて大きな一歩を踏み出しました。

2027年3月期も、地政学リスクの高まりや世界的な自動車市場の変化など、不透明な事業環境が続く見通しですが、今回のM&Aに伴う事業規模の拡大により、売上高1,944億円(前期比45.2%増)、営業利益60億円(同29.4%増)の大幅な増収増益を見込んでいます。

事業面では引き続き、第14次中計の成長戦略のもと、グローバル市場の拡大や新規顧客の獲得、製品・商材ポートフォリオの最適化を進め、収益力の強化を図ります。また、当社の強みであるものづくりの技術を活かし、独自性と付加価値の高い製品開発を推進していきます。さらに、既存事業とM&Aで譲り受けた経営資源とのシナジーを発揮し、クロスセルの拡大や技術融合による提案力向上を通じて、新たな事業機会の創出を目指します。
これらの取り組みを通じて、2028年3月期には営業利益70億円、ROE6.5%以上、その先の2035年には連結売上高2,200億円以上、ROE10%以上の達成を目指してまいります。

株主の皆様への配当につきましては、2028年3月期にDOE 3.0%以上の水準まで引き上げる方針のもと、2027年3月期は1株あたり125円(前期比10円増、DOE2.7%)を予定しております。成長投資を推進しながら、安定的かつ継続的な株主還元を実施してまいります。

今後も持続的な成長と企業価値の向上に全力で取り組み、すべてのステークホルダーから信頼される企業グループを目指してまいります。引き続きご支援を賜りますようお願い申し上げます。

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